2022年11月29日

恐怖の消費税シリーズ!#03「日本経済が危い!暗殺者は消費税」


【予告編】消費税は暗殺者!単一税率用の帳簿方式で「広く薄く」を「広く厚く」にして日本経済を殺します!

そもそも、消費税はなぜ導入されたのだろうか。日本の税の歴史については、財務省のQ&Aでその概要を知る事が出来る。

消費税が導入されたのは1989年(平成元年)だが、その前から自民党では大型間接税の導入が検討されてきた。当時の間接税は物品税で、個別の商品に対して贅沢品か必需品かを特定して、贅沢品にだけ課税していた。しかし、その特定を客観的に行うことが次第に困難になり、消費税の導入に伴って物品税は廃止となった。

大型間接税の導入目的については、税の公平化(直間比率の是正)もあったが、高齢化社会への対応(つまり財源確保)も挙げられていた。現在はMMT(現代貨幣理論)の登場もあって『税収は財源ではない』が少しずつ広まりつつあるが、何せ30年以上前の話である。
消費税導入までの紆余曲折をざっと端折ると、下記のようになる。

1979年(昭和54年) 大平内閣
 一般消費税を閣議決定するも挫折。大平氏は蔵相時代に初めて赤字国債を出し、
1987年(昭和62年) 中曽根内閣
 売上税を法案提出するも廃案(前年の衆参同日選挙での大型間接税の導入は
 しないという公約を翻したため)。
1988年(昭和63年) 竹下内閣
 消費税法案を可決、翌年4月より税率3%消費税スタート。

自民党にとっては10年来の悲願だったわけで、どこで聞いたのかは忘れたが、30年以上経った今でも「導入するのにどれだけ苦労したと思っているんだ」という消費税LOVEの先生がいるらしいのも無理はない。

で、これだけの紆余曲折を経ているので、竹下内閣では「消費税の導入」が先決となり、反対勢力の懐柔と利益誘導が積み重なって、消費税は歪な税制になっていると、税理士第一号で大平内閣時代から大型間接税や消費税に反対の立場の中央大学名誉教授の富岡幸雄氏は言う。
中央大学の商学部と経済学部の研究成果発表誌「商学論纂」は、中央大学学術リポジトリ (nii.ac.jp)で2013年の第55巻からPDF参照できるが、2018年の第59巻 5・6号に掲載されている、富岡氏の竹下政権の消費税と闘う税務会計学研究 : 税制公正化への闘いの歩み・1980年代後期・後編から『新税の構想と類似税との比較─これまでの大型間接税と今回の構想の差異─』という表を引用しよう。
事項
消費税
(竹下内閣)
売上税
(中曽根内閣)
一般消費税
(大平内閣)
フランスの
付加価値税
導入の目的税の公平化減税の財源財政再建 
増減税の収支減税先行増減税同額増税志向 
タイプ帳簿方式伝票方式帳簿方式伝票方式
標準税率3%5%5%18.6%
非課税土地・有価証券・金融・保険
(政策的
 非課税)
授業料・試験料・社会保険医療費・特別養護老人ホームなど
飲食料品・住宅・医療・社会福祉・教育・輸送・家賃など51項目
食品・医療・教育・社会福祉など
医療・教育・郵便・家賃・公的養護・障害者施設・スポーツなど
軽減税率なし食品・新聞・輸送など
割増税率乗用車に特例なし宝石・カメラ・乗用車など
免税年間売上高
3,000万円以下
は非課税
年間売上高
1億円以下は選択制
年間売上高
2,000万円以下
は非課税
税額1,350フラン(約2万7,823円)以下は不徴収
税額計算の
特例
年間売上高
5億円以下は簡易課税
年間売上高
1億円以下は80%(卸売業は90%)を仕入税額として控除
年間売上高
4,000万円以下は簡易課税
年間売上高
300フラン(約6,183万円)以下は簡易実額課税制

ここで注目したいのは、消費税タイプの「帳簿方式」と「伝票方式」だ。実は後者の「伝票方式」とはインボイスの事なのである。消費税は複数の事業者間を経た取引でその累積を避けるために、仕入れ税額控除が認められているが、伝票方式は売り手側が発行するインボイスに消費税額と消費税率を記載するので、複数税率(軽減税率)であっても買い手側は正確な仕入れ税額の算出が可能だ。
付加価値税の発祥の地フランスではインボイス方式を採用しており、複数の軽減税率(フランスでは10%、5.5%、2.1%)が運用されている。その代わり、インボイスの発行・管理、納税事務の煩雑さなど事務的負担は大きいとされ、中曽根内閣での売上税の法案提出時には、有権者からは公約違反、事業者からはインボイス導入に批判の声があった。

そこで、消費税の導入を優先する竹下内閣が採用したのが帳簿方式だ。帳簿方式は事業者側の自己記録で、売り手側の請求書にインボイスのような消費税額や消費税率が記載されていなくても、単一税率であれば税込み請求額から仕入れ税額を算出でき、納税事務を簡素化できる(前提として正確な帳簿を作成する必要はある)。それで消費税は3%の単一税率のみで、軽減税率はなしとなった。

こうして帳簿方式の採用により単一税率となった消費税は、最初は「広く薄く」だったが、30年の時を経て度重なる消費税率のアップで、今や「広く厚く」になってしまった。何しろ3%で始まったのが、現在は10%なのだから3倍以上、それなのに国民の負担軽減のために、食料品などの生活必需品は税率をゼロ、書籍や医薬品などは5%くらい、他は対象によって10%や20%にするというような複数税率(軽減税率)は運用できない。

こんなことは最初から分かっていただろうに、と俺なんぞは思うが、帳簿方式を採用した消費税が日本経済を殺すための暗殺者(いや隠れてはいないが)であったのなら、まもなくその任務は完了、なのかもしれない。

【予告編】消費税の納税額の計算式が暴いた、財務省「複数の事業者間を経た取引」図の嘘! 仕入れ無しで製造ができる虚偽世界から始まる消費税の恐怖!

良い記事だと思ったらクリック!
 
政治ランキング
posted by 三森羊一 at 08:00| Comment(0) | 消費税 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2022年11月28日

恐怖の消費税シリーズ!#02「悪魔の財務省から消費税が来た!」


【予告編】本当の間接税と消費税の価格構成を比較。利益ゼロでも容赦なく取り立てる、悪魔の財務省から来た消費税!

消費税というのは知れば知るほど、奇妙な税金だ。
名称に「消費」と冠されているから、消費者が納税義務者として払って事業者が納付している間接税、つまり預り金というイメージを必然的に起こさせる。しかしながら、実態は事業者が「納税義務者」かつ「納付義務者」の直接税で、消費者は法人税や所得税や人件費や水光熱費や利益などの事業者の経営に必要な他の費用と同様に消費税を、代金を払うことで「負担」はしているが、「納税」はしていない。
これを一読で理解できるとしたら、それは悪魔的に頭のいい人間だろう。俺のような凡人は何度も繰り返し読み込んで「消費税=預り金」という固定観念を排除しないと理解できなかった。

実際の間接税としては、入湯税やゴルフ場利用税があり、これらは税法で明確に利用者が「納税義務者」で、事業者に「徴収義務」と「納付義務」が課せられているから、分かりやすい。事業者は自らの経営に必要な「売上(=仕入れ+人件費+利益)」+「間接税」を利用者に請求する。利用者が払った代金(=売上+間接税)のうちの「間接税」は預り金だから、そのまま市町村に納付する(入湯税もゴルフ場利用税も地方税)。実にシンプルだ。

図1【間接税(「預り金」)の価格構成例】
請 求 額(750円)
売 上(500円)
入湯税(250円)
「預り金」
利用者から徴収
市町村に納付
仕入れ人件費利益

例えば、入湯税250円の徴収を課せられている温泉事業者がいて、自身の経営に必要な売上が500円であれば、事業者は利用者に750円を請求する。利用者は請求額の750円を払うことで、それに含まれる250円の入湯税の納税義務を果たす。そして事業者は、代金を受け取ることで徴収義務を果たし、250円を市町村に納付して、納付義務を果たす。
つまり、間接税の場合、事業者が必要な「売上」とは別の「預り金」なので、事業者の懐(=利益)は何ら痛まない。

この間接税のイメージを実際には事業者の直接税である消費税に対して、我々消費者が持ってしまっている(というより持たされている)というのは、実態が正しく広まっていないという点で、大きな問題だ。というのは、事業者が「売上」に税率通りの「消費税」を含めた値段で販売して、常にその代金を消費者から払ってもらえているのであれば、間接税と同じ預り金と解釈できなくもないが(*)、現実の販売価格というのは需要と供給の関係で上下するし、下請け会社であれば親会社から消費税分の負担を求められることも多々あるだろう。
*実際には消費税の納税額は(売上に含まれる消費税額−仕入れに含まれる消費税額)で計算するので、この解釈は後者が0円でないと成立しない。

図2【消費税が間接税(「預り金」)という幻想の価格構成例】**
販 売 価 格(1,100円)
売 上(1,000円)
消費税(100円)
「預り金」
利用者から徴収
税務署に納付
仕入れ
(300円)
人件費
(400円)
利益
(300円)

図3【消費税(直接税)の理想の価格構成例】**
販 売 価 格 = 売 上(1,100円)
仕入れ
(300円)
人件費
(400円)
利益
(300円)
消費税(100円)
税務署に納付

図4【図3から消費税分を含む110円の値下げ要求を飲んだ、
    或いは1,100円で売れず値下げ販売した場合の価格構成例】**
販 売 価 格 = 売 上(990円)
仕入れ
(300円)
人件費
(400円)
利益
(200円)
消費税(90円)
税務署に納付

図5【あまりにも売れないので《利益ゼロ》で売った場合の価格構成例】**
販売価格 = 売上(770円)
仕入れ
(300円)
人件費
(400円)
消費税
(70円)

**仕入れに含まれる消費税額は0円で作図。

消費税が本当に間接税、つまり消費者が納税義務者と定められているのであれば、図2のように事業者は常に「売上」+「消費税」で販売できるが、実際には消費税は事業者が納税義務者の直接税なので、図3のように「売上」の中に「消費税」が含まれてしまう。図3はあくまでも理想なので、現実には図4のようなケースが生じているだろう。値下げ要求を飲まざるを得なかったとか、理想価格では売れないので値下げ販売したとかだ。
そして図5のように《利益ゼロ》で売っても、容赦なく消費税は取り立てられる!

利益に掛かる法人税は利益ゼロなら免除されるが、利益ゼロ、いや、たとえ赤字でも苛烈に取り立てて事業者を責め苛む、こんな消費税の、一体どこが間接税なのだろうか。
事業者からすれば、まさに「悪魔の財務省から消費税が来た!」だろう。

【予告編】消費税は暗殺者!単一税率用の帳簿方式で「広く薄く」を「広く厚く」にして日本経済を殺します!

良い記事だと思ったらクリック!
 
政治ランキング
posted by 三森羊一 at 08:00| Comment(0) | 消費税 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2022年11月27日

恐怖の消費税シリーズ!#01「日本全滅!消費税は直接税だった!」


【予告編】消費税は払う人が消費者の間接税ではなかった!払う人も納める人も両方とも事業者の直接税、証拠は消費税裁判の判決(預り金ではない)

さて、1997年の5%への増税以降、日本の経済成長をストップさせたと見て差し支えない消費税は間接税というのが常識だ。財務省のホームページにもそう記載されている。

そして、一般の消費者の消費税に対する理解は、『消費者が消費税を払っていて、事業者はそれを預かって納税している』だ。何故なら、消費税導入当初に国税庁はそのように告知していたのだから。
『消費税は、消費者の方にご負担いただくものです(4月1日から3%)』

国税庁のWEBには上記の第一弾のポスターしか掲載されていないが、ググれば、他のポスターも見る事が出来る。
ちゃんと消費税も払っているのに、それを預かる人のなかにきちんと税務署に納めない人がいるなんて、ぜったい許せないじゃん
オレが払った消費税、これっていわば預り金なんだぜ
消費税は預り金的性格を有する税です
とめないで私の払った消費税
何か「預り金的性格」なんて意味不明な表現が使われているポスターがあるが、こんなの永久に掲示されているわけではないし、消費税導入時から価格表示は税別(本体価格)、税込みとかになっていたから、消費者はほとんど誰もが『自分が消費税を払っている』という認識だと思う。払う人と納める人が違うから「間接税」だよねって、誰だってそう思う。俺だってそう思う。

ちなみに消費税の導入理由は『直間比率の是正』と説明されていて、直接税である法人税が高すぎるので、間接税の比率を上げるというものであった。(消費税導入前の間接税は4%ほど)しかも法人税には累進性があって、高額所得者ほど負担比率が高くなっていたので、財界の不満が大きく、間接税比率の拡大要望が政府に対してあったということなのだろう。
(近年は消費税が必要な理由が「財政再建のため」「社会保障のため」と変遷しているが、景気に左右されない安定的財源なので、使い所が時代によって変わるのも止む無し、なのだろう、か。。。?)

ところが、である。

「消費税減税ニッポン復活論」での森田じゅん税理士の話によると、『消費税は預り金ではない』そうなのだ。え、そんなバカな、という話なのだが、その発端は消費税導入時に年商3,000万円以下の事業者は免税事業者ということで、消費税を免除されており、それは消費者から預かった消費税を事業者がネコババしていることになるから横領だ、益税だ、ということで平成元年にサラリーマン新党が東京と大阪で裁判を起こしたのである。
そして、裁判の結果は原告の敗訴で、判決理由は
「消費者は、消費税の実質的負担者ではあるが、消費税の納税義務者であるとは到底いえない」
「(消費税の)徴収義務者が事業者であるとは解されない。したがって、消費者が事業者に対して支払う消費税分はあくまで商品や役務の提供に対する対価の一部としての性格しか有しないから、事業者が、当該消費税分につき過不足なく国庫に納付する義務を、消費者との関係で負うものではない」
というものであった。端的に言えば、消費税は預り金ではない、ということである。(実質的負担者の意味するところは後述する)

実際、消費税法を見ても納税義務者は「事業者」とのみ定められており(第五条)、「消費者」の文字は一切、出てこない。何と消費税は常識とは反対の、納税義務者も納付義務者も(つまり払う人も納める人も)両方とも事業者という、直接税であったのだ!

ここで気を付けなければならないのが、判決文や財務省のホームページにある「実質的負担者」という文言だ。ここを「消費者が納税義務者として負担している」と解釈してしまうと、判決文と齟齬が生じてしまう。何故なら判決文では『消費者は消費税の納税義務者であるとは到底いえない』とはっきりと否定しているからだ。
では、実質的負担者とは何か。これは、消費者が払う代金には、その構成要素として消費税だけでなく法人税や事業税や人件費や水光熱費や仕入れ費や利益など、事業者が継続的に事業を営むために必要なあらゆる費用が含まれているわけだが、それを代金を払うという行為で消費者が負担しているという、単なる事実を説明しているだけだと解釈するべきだろう。つまり「負担」はしているが、「納税」はしていないのである。

上記判決があるためだろうが、財務省は消費税の説明ページで、間接税の定義を「納税義務者と実質負担者が異なる税を「間接税」と呼びます。」と説明しているが、これはおかしい。この説明だと法人税も「間接税」になってしまう。要は「実質負担者」の定義が曖昧なのだ。
 直接税:納税義務者と納付義務者が同じ
 間接税:納税義務者と納付義務者が異なる
上記のように定義すれば「実質負担者」という曖昧な文言は排除できるし、直接税と間接税を間違いなく区分できる。税法文中で「納税義務者」と「納付義務者」をそれぞれ定めて、両者が同じなら直接税、異なるのなら間接税、とする方が分かりやすいし、筋が通っている。

最後に繰り返すが、消費税は事業者が納税義務者で、納付義務者でもある、直接税だったのだ。そして前回、最後に触れたように、消費税の納税額の計算方法には、日本を全滅させる「賃金上昇抑制」の仕掛けが仕込まれていたのである!

【予告編】本当の間接税と消費税の価格構成を比較。利益ゼロでも容赦なく取り立てる、悪魔の財務省から来た消費税!

良い記事だと思ったらクリック!
 
政治ランキング
posted by 三森羊一 at 08:00| Comment(0) | 消費税 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2022年11月26日

恐怖の消費税シリーズ!#00「消費税が導入される時!日本は沈没する!」


【予告編】藤井聡、森井じゅん「消費税減税ニッポン復活論」の紹介、消費税5%の1997年から成長が止まった国内総生産(名目GDP)統計グラフを見よ!

最近、インボイス制度の導入を巡って、それも含めた消費税の問題が三橋貴明氏ナニワの激オコおばちゃんのブログなど各所で取り上げられている。
それもあって、先月発売された藤井聡・森田じゅん共著「消費税減税 ニッポン復活論」を読んで、消費税のあまりもの大罪ぶりに黙っていられなくなったので、言いたいコトを言っておこうと思う。

まず、消費税が導入された時期と消費税率の変遷は、下記の通り。
 1989年(平成元年) 消費税導入(3%) 竹下政権
 1997年(平成 9年) 消費税率5%   橋本政権
 2014年(平成26年)  消費税率8%   安倍政権
 2019年(平成31年/令和元年)  消費税率10% 安倍政権
国内総生産(名目GDP).png

そして、日本の名目GDPは1997年までは成長していたのだが、1997年を境に成長が止まってしまった。そして、世界各国がGDPを成長させている中、日本だけが下降気味の横ばい、1995年から20年間の世界各国の名目GDP成長率を見ると日本以外は成長率がプラスで、唯一、日本だけがマイナス20%、つまり5分の4に減少している。次点のドイツが+30%なので、如何に日本だけが異常であるか、お分かり頂けると思う。(各国との比較なのでドル換算である点は注意されたい)

さて、日本が成長していない理由を1997年のアジア通貨危機、2008年のリーマンショック、果ては人口減少を原因とする意見がテレビや新聞等のマスコミを中心にいまだに蔓延っているようだが、いずれも日本以外の国はそれらの洗礼を受けても成長しているので、理由にはならないことは明らかである。
個人的には1995年の財政危機宣言、2001年の小泉内閣から始まった公共投資削減、これらの緊縮財政路線がデフレを生み、継続させていると考えていたが、実は消費税にも賃金上昇を抑制する仕掛けが仕込まれていたのである!

【予告編】消費税は払う人が消費者の間接税ではなかった!払う人も納める人も両方とも事業者の直接税、証拠は消費税裁判の判決(預り金ではない)

良い記事だと思ったらクリック!
 
政治ランキング
posted by 三森羊一 at 08:00| Comment(0) | 消費税 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
ファン